歯を失って放置しないでください

歯を失って放置しないでください

虫歯や歯周病の悪化、また突然の事故などによって、人は歯を失ってしまうことがあります。そのとき、奥歯などで目立たないからといってそのまま放置されてしまう方も少なくありません。しかし、歯とはすべてそろっていることでバランスが整い、正しく機能するもの。1本でも失うと、できたスペースに咬み合う歯が伸びてきたり、隣の歯が倒れ込んで来たりして、歯並びや咬み合わせを乱してしまうのです。

そのため歯を失ったら、できるだけ早く適切な治療で咬む機能を取り戻すことが大切です。歯の機能を補う補綴治療には、インプラント、入れ歯、ブリッジという選択肢があります。こちらでは、南柏の歯医者「かしわ歯の国デンタルクリニック」がインプラント治療についてご紹介します。

インプラントという選択肢

インプラントという選択肢

インプラント治療とは、歯を失った部分の顎の骨にインプラント(人工歯根)を埋め込み、その上に人工歯を装着して咬む機能を取り戻す治療法です。顎の骨とインプラントがしっかりと結合するため自然な咬み心地を回復でき、またセラミック製の人工歯によって、見た目も美しくなります。

インプラント治療のメリット・デメリット
メリット デメリット
  • 天然歯に近い自然な咬み心地と見た目を回復できる
  • 咬む刺激が伝わり、顎の骨がやせにくくなる
  • まわりの健康な歯に負担をかけずに治療できる
  • 外科手術が必要
  • 自費診療のため費用が高額になる
  • 糖尿病など全身疾患の有無によっては、治療が受けられないことがある
  • メインテナンスを怠ると歯周病に似た「インプラント周囲炎」を招き、抜け落ちてしまうことがある

インプラントは怖い治療ではありません

インプラントは怖い治療ではありません

インプラント治療は外科手術を伴うことから、「怖い治療」だと思われている方も多いようです。しかし実際の手術時の痛みは「親知らずの抜歯」程度であり、さらに麻酔をしっかり行うため、痛みを感じることはほとんどありません。

実際に治療を受けられた方は、その後の快適さに大変喜ばれています。インプラント治療に不安のある方は、まずはお気軽にご相談ください。不安なこと、わからないことを一つひとつ解消していくことで、インプラント治療が決して怖いものではないことを知っていただければと思います。

当院のインプラント治療の特徴

インプラント治療には外科手術を伴うため、万全の安全管理が必要となります。当院では安心・安全なインプラント治療を実現するために、次のことに取り組んでいます。

OAM式【大口式】インプラントを採用

OAM式【大口式】インプラントを採用

OAM式【大口式】インプラントとは骨が少ない患者さんにも、骨移植をともなうような骨造成をすることなくインプラントを埋める方法です。この方法の最大の特徴は「ドリルで骨を削らない、もしくは必要最小限しか削らない」ことです。OAM式【大口式】インプラントは穴をあける方法として、針灸で使用する針のような器具を使用します。針を段階的に太くすることで穴を大きく拡大し、最終的にインプラントが埋め込める大きさにするのです。つまり少ない骨量であっても骨を削っていないため、骨造成などの複雑なことをおこなわなくてもインプラントを埋めることができるのです。

世界的に有名なメーカーを使用

世界的に有名なメーカーを使用

インプラントと言っても、そのメーカーや種類はさまざまです。世界的シェアを誇るようなものもあれば、安価なインプラントもあります。当院では、数多くあるインプラントの中でも、世界的有名メーカーであるノーベルバイオケア社のインプラントを採用しております。

小さなメーカーの安価なインプラントの場合、将来的に部品の供給などがストップしてしまうリスクが高いからです。患者さんの治療後の生活・メンテナンスを考えてインプラントを選ぶことも、インプラント治療成功のための秘訣の一つです。

自由診療は医療費控除の対象になります

医療費控除とは、患者様が自分自身や家族のために医療費を支払った場合に、一定金額の所得控除を受けることができる制度のことです。患者様の所得金額から一定金額を差し引くため、控除を受けた金額に応じて所得税が軽減されます。医療費の一定金額とは原則として10万円(下記条件をご覧ください)を超えるものを指し、確定申告をすれば税金が戻ってきます。

控除の条件

医療費控除は、1月1日~12月31日の1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合の超過分に適用されます。ただし、年間所得が200万円以内の場合は「所得×5%」で出した基準額の超過分に適用されます。

算出方法

医療費控除は以下のように算出されます。

医療費控除額(上限200万円)=A-B

A:その年で支払った医療費総額-医療費を補填する保険金などの金額
B:10万円と総所得金額の5%(※)の金額が低い方

※最寄りの税務署にお問い合わせください。

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